コラム「点睛」　印刷新報・2026年6月4日付

印刷業界団体の5月の総会ラッシュのなか、中東情勢に触れない挨拶はなかった。国は、年内の石油備蓄は確保、供給は足りている等の発言をするが、経済産業省も、実態とのズレや供給の偏りは認識している。「全体的に足りないというのでは対処できない。具体的な情報を提供してほしい」と要請があった▼ホルムズ海峡の封鎖解除の時期は見通せない。タンカーが航行可能になっても多くの原油積載施設が破壊されている。中東以外から調達しても、成分の違いから精製に要する新たなコストが加わる。楽観は許されない。カルビーの白黒包装のような、大胆な発想転換が印刷資材関連にも必要だ▼1973年のオイルショック時には、紙の高騰と品不足から、東印工組が政党に選挙用ビラの使用自粛を要望したという記事が本紙にある。筆者は当時小学生なので“トイレットペーパー騒ぎ”しか記憶にないが▼個々に団体を回ると、資材を仲間から融通してもらった、後払いでいいので使ってほしい、といった話に接する。危機の時こそ日頃の付き合いがものを言う。印刷業界ならではの大事にしたい繋がりだ。（銀河）

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