印刷関連企業を強力に支援する印刷出版研究所の三大紙誌、業界紙『印刷新報』(週刊新聞)、専門誌『印刷情報』(月刊雑誌)、製本業界唯一の業界紙『日本製本紙工新聞』(月2回刊)。電子メディアの動向も鋭く解説。
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IGAS2022の開催日が決定 日本印刷産業機械工業会(森澤彰彦会長)とプリプレス&デジタルプリンティング機材協議会(辻重紀会長)は、2022年11月24日(木)から11月28日(月)までの5日間、東京ビッグサイトで「IGAS2022(国際総合印刷テクノロジー&ソリューション展)」を開催する。IGAS2022は前回から4年ぶりの開催となり、印刷会社の顧客となるブランドオーナーの視点から、印刷およびクロスメディアにおけるテクノロジーとソリューションを提案する。今回の展示は、リアルとバーチャルを融合したハイブリッド展示会とし、魅力を国内外にアピールする。6月には、出展者募集の記者会見が開催される予定。(3/1 9:00)

モリサワのUDフォントが日経225選出企業の9割でIR資料に活用 モリサワのUD(ユニバーサルデザイン)フォントが、日経225選出企業のうち9割の企業で、株主総会招集通知のIR資料に使われていることがわかった。調査によると、225社のうち91%にあたる204社の企業でUDフォントを使用。書体は、長文を組むのに適した「UD新ゴNT」が最も多く、ほかには「UD黎ミン」「UD新ゴ」「UD新丸ゴ」も使われていた。企業のIR資料は、老眼で細かい文字が読みづらい中高年や視覚障害者を含め、さまざまな投資家が目にする資料。SDGs(持続可能な開発目標)の観点からも、「読みやすさ」「伝わりやすさ」は大切なポイントになっている。(2/26 14:48)

2020年の総広告費、前年比88.8%の6兆1594億円 電通は25日、「2020年 日本の広告費」を発表した。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前年比88.8%の6兆1594億円となった。2011年以来、9年ぶりのマイナス。マスコミ4媒体が前年比86.4%、プロモーションメディアが同75.4%と落ち込む中、インターネット広告費だけが同105.9%(2兆2290億円)と増加した。(2/25 14:33)

1月の印刷・情報用紙国内出荷量、前年同月比8.7%減 日本製紙連合会の需給速報によると、1月の印刷・情報用紙の国内出荷量は前年同月比8.7%減、18ヵ月連続の減少となった。塗工紙11.3%減、非塗工紙6.7%減、情報用紙4.6%減。紙・板紙の出荷量計は前年同月比3.8%減。うち、紙は7.0%減、板紙は0.1%減。主要品種は段ボール原紙、衛生用紙を除き減少した。(2/22 14:26)

「SOPTECとうほく2021」、開催時期を11月に変更 東北地区印刷協議会(針生英一会長)は、2月17日に開いた理事長会において、7月1日・2日に開催を予定していた「SOPTECとうほく2021」を11月10日(水)・11日(木)の会期に変更することを決定した。会場は仙台卸商センター産業見本市会館「サンフェスタ」。新型コロナウイルス感染症やオリンピックの影響などを考慮した。(2/18 14:05)

製紙連、福島県沖地震で非常事態対策本部を設置 日本製紙連合会は2月16日、福島県沖で発生し福島、宮城両県で震度6強を観測した地震を受けて非常事態対策本部を設置した。製紙連によると、地震の影響で日本製紙岩沼工場(宮城県岩沼市)が操業を停止(抄紙機3台)している。現在は在庫分から出荷を継続。道路の通行止め等によるデリバリーの影響はないとしている。製紙連は「加盟各社の共同責任において、新聞用紙の供給責務を円滑に遂行し、新聞発行に支障が出ないよう最大限の努力をする」との方針を示した。(2/17 8:38)

文伸、期間限定の「東京諸島アンテナショップ」事業を受託・運営 東京都商工会連合会は「島嶼魅力発信事業」の一環として、「東京諸島アンテナショップ」を期間限定(2月10日〜3月7日)でJR東小金井駅前の「商工会ギャラリー」にて開催している。コロナ禍で大きなダメージを受ける伊豆諸島・小笠原諸島の応援イベントで、特産品の販売と情報発信により、島の小規模事業者等の販路確保と島への集客促進を目指す。印刷会社の文伸(川井信良社長、東京都三鷹市)が事業を受託し、企画・運営・宣伝を担当。やはり同社が受託し、昨年12月から1月にかけて東京・吉祥寺の商店街で実施した第一弾のイベントでは、期間中に6000人以上が来店する実績を残した。(2/16 11:25)

沖縄県印工組、消毒用アルコールでの変色に注意呼びかけ 沖縄県印刷工業組合(平山達也理事長)は、新型コロナウイルス感染予防のために使用する消毒・除菌アルコールにより土産物などのパッケージが変色する事例が県内で複数発生したことから、アルコールの取り扱いについて注意を促すポスター1000枚を作成した。組合員に周知するとともに、関連店舗に店頭での掲示を働きかけている。1月26日には県庁で記者会見を開いた。これまで、店舗に置かれたアルコールで手指を消毒した後に包装パッケージを触ることで、付着部分が白く変色する事故が土産物店などから報告されている。(2/12 9:41)

レンゴー、金羊社を子会社化 レンゴー(川本洋祐社長兼COO)は、金羊社(浅野健会長兼社長)の発行済株式の50%を取得し、同社を子会社化することを取締役会で決議した。また、レンゴーの100%子会社である朋和産業も金羊社の株式の20%を取得し、両社を合わせたレンゴーグループの出資比率は合計で70%となる。レンゴーおよび朋和産業による金羊社の株式取得は2021年3月中に完了する予定。 (2/10 15:36)

ミヤコシ、MLPシリーズの新商品を発売 シール・ラベル市場向け間欠オフセット印刷機「MLPシリーズ」の新製品として、「MLP13M」(ミドルレンジモデル)と「MLP10i」(ウルトラコンパクトモデル)の2モデルを開発、1月より販売を開始した。MLP13Cの高品質を維持しながら、狭いスペースにも設置可能なウルトラコンパクト機「MLP10i」を開発。また、「MLP10i」とハイエンド機「MLP13C」の中間のニーズに応えるミドルレンジ機として、MLP13Cの高い性能を受け継ぎつつ、全長と価格を抑えた「MLP13M」を開発した。(2/3 13:40)



K.A.Kamp/著
日本フレキソ技術協会/翻訳・監修
<B5判・本文200頁・6667円+税>



    目次


第1章 フレキソ印刷技術のエリア

第2章 フレキソプリプレス工程の進め方
(製版、オリジナル、スキャナ技術、スクリーニング)

第3章 フレキソ印刷における刷版

第4章 フレキソ印刷機の機能と操作

第5章 フレキソ印刷機と周辺装置について

第6章 フレキソ印刷機の安全管理と保守点検

第7章 レーザー彫刻セラミックロールの評価とメンテナンス

第8章 フレキソ印刷工程および準備作業

第9章 フレキソ印刷におけるトラブルシューティング

第10章 フレキソ印刷におけるインキの取扱いとトラブル対策

第11章 フレキソ印刷の品質改善のための標準化

第12章 フレキソ印刷に対するテストプログラム
(ツールとテストフォーム)

第13章 フレキソ印刷技術に関する関連情報
―欧米における書籍・雑誌および教育機関と主たる企業紹介

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